「採用単価の相場がどれくらいなのか知りたい」「他社と比べて、自社の採用にかかる費用は高いのか安いのか分からない」そんなお悩みはありませんか?採用単価は、職種や採用手法によって大きく変わるため、一律の相場だけを見ても判断を誤りがちです。大切なのは、調査データで相場の目安をつかんだうえで、自社の単価を下げる視点を持つことです。
この記事では、採用に特化したTikTok運用代行会社・株式会社ADDICT ONE(アディクトワン)が、採用単価の計算方法と、新卒・中途・企業規模・業種別の相場、そして単価を下げていくための考え方を解説します。
採用にかかる費用を見直したいとお考えの企業様は、ぜひ最後までご覧ください。
採用単価とは
採用単価とは、1人を採用するためにかかった費用を表す指標です。
求人媒体への掲載費、人材紹介の手数料、採用担当者の人件費など、採用活動にかかった費用の合計を、採用できた人数で割ることで算出します。この数字を把握すると、どの手段にどれだけコストがかかっているのかが見え、採用活動の効率を判断しやすくなります。
似た言葉に「採用コスト」がありますが、採用コストは採用活動にかかった費用の総額で、採用単価はそれを1人あたりに割り直した金額です。総額だけを見ていると、採用人数が多かった年は費用が膨らんだように見えてしまうため、他社や前年と比べるときは単価で見るのが基本になります。
採用単価は「安ければよい」というものではありません。単価を抑えても、すぐ辞めてしまう人ばかりでは、結果的に採り直しの費用がかさみます。定着まで見据えたうえで、無理のない単価に近づけることが目指すべき姿です。まずは、採用単価の計算方法から見ていきましょう。
採用単価の計算方法
自社の単価を相場と比べるには、まず同じ計算方法で自社の数字を出すことが欠かせません。ここでは、計算式と、費用に含める項目を紹介します。
採用単価の計算式
採用単価は、採用にかかった費用の総額を採用人数で割って求めます。
計算式は「採用単価=(外部コスト+内部コスト)÷採用人数」です。例えば、1年間に求人広告などの外部コストが200万円、担当者の人件費などの内部コストが40万円かかり、4人を採用できた場合、採用単価は60万円になります。
計算するときは、新卒と中途を分けて出すのがポイントです。新卒と中途では使う手法も費用のかかり方も違うため、まとめて割ると実態が見えにくくなります。期間は「過去1年間」のように区切り、毎年同じ条件で出しておくと、前年との比較もしやすくなるでしょう。
費用に含める外部コストと内部コスト
採用単価の計算には、社外への支払いと社内の手間の両方を含めます。主な項目は次のとおりです。
- 外部コスト: 求人広告の掲載費、人材紹介の成功報酬、採用イベントの出展費、採用サイトや採用動画の制作費など
- 内部コスト: 採用担当者や面接に出る社員の人件費、応募者に支払う交通費、内定者との面談にかかる費用など
見落とされやすいのが内部コストです。外部コストだけで割ると実際より単価が安く見えてしまうため、面接や日程調整に社員が何時間かけたかも、ざっくりでよいので把握しておきましょう。
新卒・中途・企業規模・業種別に見る採用単価の相場
ここからは、公的機関や調査会社が公表しているデータから、採用単価の相場を紹介します。調査によって対象や数え方が違うため、数字は幅のある目安として見るのが安全です。
新卒採用の採用単価
新卒採用の1人あたりの平均は、2019年度の調査で93.6万円です。
就職みらい研究所の「就職白書2020」によると、2019年度の新卒採用(2020年卒)にかかった1人あたりの平均採用コストは93.6万円で、前年度の71.5万円から増えていました。少し前の調査ですが、新卒と中途の1人あたりの金額が同じ調査でそろって公表されたデータとして参考になります。
新卒採用は、説明会や複数回の面接など、内定までの工程が多くなりがちです。そのぶん担当者の手間も積み上がるので、自社で計算するときは内部コストまで含めておきましょう。
中途採用の採用単価
中途採用の1人あたりの目安は、2025年の調査をもとに計算すると約50万円です。
マイナビの「中途採用状況調査2026年版(2025年実績)」によると、2025年の中途採用費用は1社あたり平均609.9万円、採用人数は平均12.3人でした。この2つを割ると、1人あたり約50万円になります(平均どうしを割った大まかな目安で、調査が公表した採用単価ではありません)。
同じ計算を前年の2024年(費用650.6万円・採用人数20.8人)でおこなうと、約31万円です。2025年は費用の総額が前年より40.7万円減った一方で、採用できた人数が大きく減ったため、1人あたりの金額は上がりました。単価は採れた人数で大きく動くことが分かる例といえるでしょう。
なお、前述の就職白書2020では、2019年度の中途採用の1人あたり平均採用コストは103.3万円でした(前年度は83.0万円)。調査の時期も計算の方法も違うため、2つの数字は単純に比べず、幅のある目安として捉えてください。
企業規模別の中途採用費用
中途採用にかかる年間の費用は、企業の規模が大きいほど高くなる傾向です。
同じマイナビの調査から、2025年の中途採用費用を従業員規模別にまとめると、次のとおりです(1社あたりの年間総額の平均)。
| 従業員規模 | 年間の中途採用費用(平均) |
|---|---|
| 3〜50名 | 103.9万円 |
| 51〜300名 | 290.7万円 |
| 301〜1,000名 | 452.4万円 |
| 1,001名以上 | 1,346.6万円 |
これは1人あたりではなく1年間の総額なので、採用人数の多い大企業ほど高く出ます。自社と近い規模の数字を、年間の採用予算を考える目安にしてみてください。
業種別の中途採用費用
業種別に見ると、現場職の多い業種でも年間数百万円の中途採用費用がかかっています。
同調査の業種別の結果(2025年・1社あたりの年間総額の平均)から、回答の多い主な業種を抜き出すと次のとおりです。
| 業種 | 年間の中途採用費用(平均) |
|---|---|
| IT・通信・インターネット | 870.8万円 |
| メーカー | 833.3万円 |
| 医療・福祉・介護 | 550.3万円 |
| サービス・レジャー | 514.0万円 |
| 不動産・建設・設備・住宅関連 | 326.8万円 |
| 運輸・交通・物流・倉庫 | 292.5万円 |
| 流通・小売・フードサービス | 243.8万円 |
業種ごとの差には、採用する人数や使う手法の違いも表れています。金額だけで高い・安いを決めず、自社の年間総額と採用人数を並べて比べるのがおすすめです。
採用手法別の目安
1人あたりの費用は、どの採用手法を使うかでも大きく変わります。
厚生労働省の「採用における人材サービスの利用に関するアンケート調査 結果の概要(求人企業に対する調査)」(2021年6月実施)では、正社員の採用1件あたりの平均コストは、人材紹介(民間職業紹介事業者)が85.1万円、インターネットの求人情報サイトが28.5万円、知り合い・社員等からの紹介が4.4万円でした。外部のサービスに頼る手法ほど高い傾向が見えます。
SNSは0.9万円と低い一方、回答企業は15社と少ないため、あたりをつける程度の目安として見てください。手法ごとの金額の一覧は、採用コストを削減する方法とは?内訳の見直しとSNS活用のポイントを解説の記事で紹介していますので、併せてご覧ください。
採用単価の相場が変わる主な要因

ここまでの数字からも分かるように、採用単価には決まった一律の相場がなく、次のような要因で大きく上下します。自社の単価を捉えるには、まずこの前提を押さえることが欠かせません。
職種や採用の難易度
1つ目の要因は、採用する職種の難しさです。
専門資格が必要な職種や、人材の奪い合いが起きている職種ほど、採用単価は高くなりがちです。応募が集まりにくい職種では、露出を増やすための費用がかさむためです。逆に、応募が集まりやすい職種であれば、単価は比較的抑えやすくなります。
例えば、資格が必要な介護職や、大型免許が必要なドライバー職のように、応募できる人が限られる仕事ほど、求人を長く出し続けることになりやすいでしょう。
採用手法の選び方
2つ目の要因は、どの採用手法を使うかです。
人材紹介は成果報酬型で確実性が高い一方、1人あたりの費用は大きくなりがちです。求人媒体は掲載費が中心ですが、応募の質によって単価は変動します。自社での発信を通じた採用は、仕組みが育つほど単価を抑えやすいのが特徴です。どの手段に頼るかで、単価の水準は大きく変わります。
また、効果を測らないまま掲載を続けることも単価を押し上げます。どの媒体から何人採れたのかを確かめずに毎年同じ契約を続けると、成果の出ていない費用がそのまま残ってしまうためです。手法ごとの特徴は、採用手法の一覧|特徴と選び方をわかりやすく解説の記事で紹介していますので、併せてご覧ください。
採用市場の状況
3つ目の要因は、そのときの採用市場の動きです。
人手不足が深刻な時期や、同業他社が一斉に採用を強化する局面では、露出の競争が激しくなり、単価は上がりやすくなります。市場の状況は自社だけでコントロールできないからこそ、外部環境に左右されにくい採用の入口を持っておくことが大切です。
前述のマイナビの調査でも、2025年の中途採用を「厳しかった」と答えた企業は80.6%で、2021年以降はおよそ8割で推移しています。採用しにくい状況は、ここ数年続いているといえるでしょう。
選考中の辞退や早期離職の多さ
4つ目の要因は、選考中の辞退や入社後の早期離職です。
図の3つに加えて、社内の進め方が原因で単価が上がることもあります。面接の回数が多い、連絡が遅いといった理由で選考中や内定後に辞退されると、それまでの費用が無駄になり、募集をやり直さなければなりません。入社後すぐに辞められた場合も同じで、採り直しの費用が単価に上乗せされる形になります。
採用単価を下げるための考え方

採用単価は、次のような視点で見直すことで下げていけます。目先の費用を削るのではなく、効率を高める発想がポイントです。
- ミスマッチを減らして定着率を上げる: すぐ辞めてしまう採用は、採り直しで単価を押し上げます。入社前に会社を深く理解してもらい、定着率を高めることが、長い目で見た単価の低減につながります
- 母集団の質を高める: やみくもに応募数を増やすより、自社に合う人が応募してくる状態をつくるほうが、選考の手間も採り直しも減らせるのが利点です。誰に来てほしいか、どんな経験や人柄を求めるかという採用の基準を明確にすることが第一歩です
- 外部費用に頼りきらない入口をつくる: 有料の手段だけに頼ると、出し続けているあいだしか応募が来ず、単価が下がりにくくなります。自社で応募を生む仕組みを持つことが、単価を安定して下げる鍵になります
図の3つに加えて、すぐに取りかかれる見直しとして、お金の流れと選考の流れの点検もあります。
- 経路ごとの単価を出して手法を見直す: 媒体や紹介会社ごとに「いくら払って何人採れたか」を出すと、成果の出ていない出費が見つかります。成果の出ている経路に予算を寄せていくのが基本です
- 選考の流れと内定後のフォローを見直す: 面接の回数や連絡の速さを見直し、内定後も連絡を続けることで、辞退による採り直しを減らせます。担当者の手間という内部コストも軽くなります
これらはすぐに費用が減るものではありませんが、続けるほど効いてきます。単価の数字だけを追うのではなく、その裏にある採用の質を高めることが、結局は単価を下げる近道です。
媒体を選び直すときは、求人媒体のおすすめの選び方|自社に合う媒体を見極める3つの視点や、Indeedの掲載費用の仕組みとは?費用対効果を上げる考え方を解説の記事で、費用対効果の見極め方を紹介していますので、併せてご覧ください。
採用単価を下げる手段としてのSNS活用

採用単価を根本から下げる手段として、SNSでの発信が注目されています。有料の露出に頼らず、自社で応募の入口を育てられるからです。
潜在層に届き母集団が広がる
SNSは、今すぐ転職を考えていない潜在層にも届きます。求人媒体だけでは出会えなかった人材にアプローチでき、広告費を大きくかけずに母集団を広げられるのが強みです。母集団が広がるほど、1人あたりの採用単価は下がりやすくなります。
求人媒体を見るのは、いま仕事を探している人が中心です。一方でSNSは、普段の動画を見ているうちに「この会社、いいかも」と興味を持つ人にも届くため、媒体とは違う層との接点になります。
会社を深く理解してもらいミスマッチが減る
動画で職場の雰囲気や働く人の姿を伝えることで、応募前から会社を深く理解してもらえます。理解したうえで応募してもらえれば、入社後のミスマッチが減り、早期離職による採り直しのコストを抑えられます。
例えば、現場の1日の流れや先輩社員の話を動画で見せておくと、応募者は仕事の中身を知ったうえで応募を決めやすくなるでしょう。
発信が資産になり単価が安定して下がる
一度発信した動画は残り続け、時間が経ってから見られて応募につながることもあります。有料掲載のように費用を払い続けなくても見てもらえるため、発信を積み重ねるほど、外部費用に頼らない安定した採用へと近づけます。
一方で、投稿をつくる社内の手間がかかる点には注意が必要です。SNSは外部コストが小さいぶん、内部コストも含めて単価を計算しておくと、ほかの手法と公平に比べられます。
採用特化のADDICT ONEが考える、採用単価の正しい見方
採用単価を下げるうえで、私たちADDICT ONEが大切にしているのが、定着まで含めた実質の採用単価で考えることです。
定着した人数で割った単価を経路ごとに見る
見るべきなのは、入社して定着した人数で割った単価です。
例えば、ある経路に年間300万円をかけて5人を採用した場合、採用単価は60万円です。ところが、そのうち2人が半年以内に辞めてしまえば、定着した3人で割った実質の単価は100万円になります。この「実質の採用単価」を経路ごとに出すと、本当に費用対効果の高い経路が見えてきます。
見かけの単価だけで判断すると採り直しが続く
定着まで見ないと、安く見える経路にお金を払い続けてしまいます。
応募数が多く単価も低く見える経路でも、入社後すぐに辞める人が多ければ、そのたびに募集をやり直すことになります。採用単価が高止まりする背景には、有料の露出に頼り続け、ミスマッチによる採り直しが起きているケースが少なくありません。
数字の上では毎回の採用が「成功」に見えるため、原因に気づきにくいのもこの問題の難しいところです。
ADDICT ONEは定着から逆算して採用発信を設計する
ADDICT ONEは、応募数ではなく採用と定着から逆算して、TikTokでの採用発信を設計しています。
採用に特化したTikTok運用代行「Recruit ONE」として、7,000本以上の動画制作実績をもとに企業の採用発信を支援しています。運用を始める前に現場で働く方の話を聞き、どんな人に来てほしいかを固めたうえで、職場の雰囲気や働く人の姿を伝える動画をつくり、納得して応募してもらう流れを整えるのが私たちのやり方です。
支援先には、運用6か月で8名(うち4名が20代)の採用につながった企業もあります(出典:株式会社ADDICT ONE プレスリリース)。
「採用単価が下がらず、費用ばかりかさんでしまう」とお困りの企業様は、一度ADDICT ONEの無料相談をご利用ください。単価を下げる採用の進め方をご提案します。
採用単価の相場でよくある質問
ここでは、採用単価の相場についてよく挙がる質問へ回答します。
Q. 採用単価の相場はどうやって調べればよいですか?
A. まずは自社の採用単価を算出するのがおすすめです。
相場は職種や地域、採用手法によって大きく異なるため、他社の数字だけを見ても判断しにくいものです。自社の採用費用と採用人数から単価を出し、その推移を追うことが、実態を把握する近道になります。
そのうえで、本記事の企業規模別や業種別の表のように、規模や業種が近い調査データと比べてみてください。
Q. 新卒と中途では、どちらの採用単価が高いですか?
A. 同じ調査で比べると、中途採用のほうがやや高い結果が出ています。
就職白書2020では、2019年度の1人あたりの平均採用コストが新卒93.6万円、中途103.3万円でした。ただし中途採用は、人材紹介を使うか、求人サイトや社員の紹介で採るかによって金額の差が大きく開きます。採用手法別の目安も併せて確認しておきましょう。
Q. 採用単価は低いほどよいのですか?
A. 一概には言えません。
単価を無理に下げても、定着しない採用が増えれば、採り直しで結局コストがかさみます。低さだけを追うのではなく、定着まで含めた効率で考えることが大切です。
Q. 採用単価を下げるには何から始めればよいですか?
A. ミスマッチを減らす取り組みから始めるのが効果的です。
自社に合う人が応募し、納得して入社してもらえる状態をつくることが、採り直しを減らし単価を下げる土台になります。そのためにSNSで会社の実態を発信することも有効です。
採用単価の相場を知ったら、自社の数字を出してみましょう
採用単価には一律の相場がなく、職種・採用手法・市場の状況によって大きく変わります。調査からは中途採用で1人あたり約50万円(2025年)という目安も出せますが、大切なのは自社の単価とその推移です。ミスマッチを減らして母集団の質を高め、SNSで自社の応募の入口を育てれば、外部費用に頼らない安定した採用に近づきやすくなります。
まずは次の3つから始めてみてください。
- 自社の採用費用と採用人数から、いまの採用単価を算出してみる
- 経路ごとに、定着した人数で割った単価も出してみる
- ミスマッチを減らすため、SNSで会社の実態を伝える発信を始める
「採用単価を下げる仕組みをつくりたい」とお考えの企業様は、採用特化のTikTok運用代行・ADDICT ONEの無料相談をご利用ください。貴社に合った採用の進め方をご提案します。


