TikTok運用はコンサルと運用代行のどちらに頼む？支援内容・費用・向いている企業を解説

「TikTokを始めたものの、再生数も応募も伸びない」「プロに相談したいが、コンサルと運用代行の違いが分からず、どこに頼めばよいか決められない」と悩んでいませんか。

TikTok運用の外部支援は、同じ「コンサル」という名前でも、助言だけを行う会社もあれば、撮影や投稿まで代行する会社もあります。そのため、違いを理解しないまま依頼すると、「助言はもらえたが、社内で実行できる人がいなかった」という失敗につながりかねません。

本記事では、TikTok運用コンサルと運用代行、内製化支援の違いを整理したうえで、依頼できる業務や費用の目安、社内の体制ごとに向いている依頼先を解説します。さらに、採用目的で依頼する場合に確認したい視点や、契約前のチェックポイントも紹介します。

自社に合った支援の形を見極め、成果につながる依頼先を選ぶための判断材料として、ぜひ最後までお読みください。

なお、弊社「ADDICT ONE」では、採用に特化したTikTok運用代行サービスを提供しています。企画から撮影・編集・投稿・分析まで一貫して代行していますので、社内で運用まで手が回らない場合は、ぜひADDICT ONEの無料相談へお申し込みください。

TikTok運用コンサルとは？運用代行・内製化支援との違いを紹介

TikTok運用を外部に頼むときの支援は、「コンサル」「運用代行」など呼び方がさまざまです。しかも、同じ「コンサル」という言葉でも、会社によって任せられる範囲が大きく異なります。

そこでまずは、外部と自社のどちらが実際に手を動かすのかという観点で、支援の形態を次の3つに整理します。

なお、実際のサービスは3つの形態を組み合わせて提供されていることも少なくありません。したがって、サービス名ではなく「誰がどこまで担当するのか」で見比べることが、依頼先選びで迷わないためのポイントです。

3つの形態の違いをまとめると、以下のとおりです。

項目	コンサル型	運用代行型	内製化支援型
主に手を動かす人	自社	外部	自社（外部が伴走）
自社の作業量	多い	少ない	多い
外部に払う費用	抑えやすい	高くなりやすい	支援期間に応じて変わる
ノウハウの社内蓄積	残りやすい	残りにくい	もっとも残りやすい
投稿開始までの早さ	社内体制しだい	早い	時間がかかる

コンサル型｜外部は助言し、手を動かすのは自社

コンサル型は、TikTokに詳しい外部の担当者が戦略や改善策を提案し、撮影・編集・投稿といった実作業は自社で行う形態です。定例ミーティングで投稿を振り返り、次の企画の方向性や構成の直し方について助言を受ける進め方が一般的です。

実作業を自社で担うぶん、外部に払う費用は運用代行型より抑えやすくなります。また、企画を考えて投稿し、結果を振り返る過程を社内で繰り返すため、「なぜ伸びたのか」「なぜ伸びなかったのか」を判断する感覚が担当者の中に残っていきます。

一方で、どれだけ的確な助言を受けても、実行する時間と人手がなければ成果にはつながりません。つまり、社内に撮影や編集を担える担当者がいることが、コンサル型を選ぶ前提条件になります。

運用代行型｜企画から投稿・分析まで外部が手を動かす

運用代行型は、企画・台本づくりから撮影、編集、投稿、分析までを外部の会社が一括して担う形態です。自社の役割は、撮影日の調整や出演する社員の手配、公開前の内容確認などが中心になります。

社内の工数を最小限に抑えられるうえ、短尺動画の制作に慣れたチームが最初から手を動かすため、立ち上げから投稿開始までが早い点が特徴です。加えて、投稿本数を安定して確保しやすいことも、継続が成果を左右するTikTokでは大きな利点といえます。

ただし、外部に任せる範囲が広いぶん、月額費用は高くなりやすく、運用のノウハウも社内には残りにくくなります。そのため、いずれ自社での運用も視野に入れている場合は、レポートや定例会で判断の根拠まで共有してもらえるかを、契約前に確認しておくと安心です。

内製化支援型｜外部が伴走し、自社で回せる体制をつくる

内製化支援型は、外部の担当者が一定期間伴走しながら、社内の担当者が自力で運用できる状態をつくる形態です。企画の立て方や撮影・編集の手順、数値の見方を実際の運用を通して学び、支援期間の終わりには社内だけで回せる体制を目指します。

コンサル型との違いは、目的が「その時々の改善」ではなく、「担当者の育成」に置かれている点にあります。そのため、運用手順のマニュアル化や、社内で引き継げる企画の型づくりまで支援範囲に含まれることが多いのも特徴です。

その反面、担当者が一人で判断できるようになるまでには時間がかかるため、すぐに成果が必要な場面には向きません。さらに、育てた担当者が異動や退職をすると、蓄積したノウハウが社内から失われやすい点にも注意が必要です。

TikTok運用コンサルに依頼できる業務｜立ち上げから改善までの4工程

TikTok運用コンサルに依頼できる業務は、アカウントの立ち上げから投稿後の改善まで多岐にわたります。ここでは、コンサルが関わる代表的な業務を、実際に取り組む順番に沿って4つの工程に分けて紹介します。

どの工程から支援を受けるべきかは、自社がいまどこでつまずいているかによって変わります。たとえば、これから始めるなら設計から、投稿を続けているのに伸びないなら分析から相談すると、限られた予算でも効果を実感しやすくなります。

アカウント設計｜目的・ターゲット・KPIを決める

アカウント設計は、運用全体の土台をつくる工程です。まず「採用」「集客」「認知拡大」のうち何のためにTikTokを使うのかを決め、そのうえで、誰に向けて発信するのか、どの数字を追うのかを具体化していきます。

この工程が曖昧なまま投稿を始めると、再生数は伸びても応募や問い合わせにつながらない、という状態に陥りがちです。たとえば採用目的であれば、追うべき数字は再生数ではなく、プロフィールへの遷移や応募の件数になります。

コンサルは、競合アカウントの調査結果や過去の支援経験をもとに、発信テーマやアカウントのコンセプト、プロフィール文の方向性まで提案します。

なお、アカウント設計の具体的な進め方は、企業アカウントの設計手順をまとめた記事で詳しく解説しています。

運用体制づくり｜出演者・撮影担当・社内承認の流れを整える

設計が固まったら、その方針どおりに投稿を続けられる体制を整えます。具体的には、出演する社員、撮影と編集の担当者、投稿の頻度、そして公開前に誰が内容を確認するのかを決めていきます。

企業アカウントで投稿が止まる原因の多くは、企画の不足ではなく体制の不備です。たとえば、社内承認に時間がかかり、トレンドが過ぎてから投稿することになるケースや、出演者が一人に偏り、その社員の繁忙期に更新が途絶えるケースが典型例です。

そこでコンサルは、承認の手順を簡略化する方法や、複数の出演者で回す撮影スケジュールの組み方を助言します。あわせて、不適切な表現を避けるための公開前チェックの項目や、コメント欄が荒れたときの対応ルールを事前に決めておくことも、継続運用には欠かせません。

企画・台本の監修｜冒頭の数秒と構成を磨く

体制が整ったら、実際に投稿する動画の企画と台本に助言を受ける段階に入ります。TikTokはおすすめフィードで次々と動画が流れていくため、冒頭の数秒で興味を引けなければ、内容にかかわらず最後まで見てもらえません。

コンサルは、冒頭で投げかける問いや見せる映像、話す順番、テロップの入れ方といった構成の細部まで具体的に添削します。また、ハッシュタグの選び方や、トレンドの音源・企画フォーマットを自社のテーマに合わせて取り入れる方法についても提案を受けられます。

とくに企業アカウントでは、伝えたい情報を詰め込みすぎて、視聴者が途中で離れてしまう失敗がよく見られます。だからこそ、1本の動画で伝えることを1つに絞るよう第三者の目で台本を削ってもらうことが、監修を受ける大きな価値になります。

投稿データの分析｜伸びた理由と伸びなかった理由から次の企画を決める

投稿を始めたら、TikTokのアナリティクスに表示される数値をもとに、成果を振り返って次の企画に反映させます。見る数値は、視聴数のほかに、平均視聴時間やフル視聴率、視聴維持率のグラフ、いいね・コメント・保存の数、そしてアカウント全体のプロフィール表示回数などです。

ここで重要なのは、数値を並べて報告するだけで終わらせないことです。どこで視聴者が離れたのか、どの企画で保存やプロフィール遷移が増えたのかを読み解き、次に試す企画まで落とし込んで初めて、分析が改善につながります。

さらに、採用や集客を目的とする場合は、TikTok内の数値だけでなく、最終的な応募数や問い合わせ数とのつながりまで追う必要があります。再生数が多い動画が必ずしも応募を生むとは限らないため、ゴールに近い数字で企画の良し悪しを判断することが大切です。

TikTok運用コンサルの費用相場｜依頼先と支援範囲で変わる

TikTok運用の外部支援にかかる費用は、どこに依頼するのか、そしてどこまで任せるのかによって大きく変わります。ここでは、依頼先の種類ごとに月額の目安と、含まれやすい支援範囲を整理します。

以下の金額は、企画や撮影・編集まで含めて月額で支援を受ける場合の目安です。助言のみのコンサル型は外部の作業量が少ないぶんこの範囲より抑えやすく、アカウントの初期設計などをスポットで相談する場合は十数万円からが目安となります（※1）。

依頼先	月額の目安	含まれやすい支援範囲	向いている企業
大手の代理店・運用会社	50万〜100万円	戦略設計から制作・分析、広告やほかのSNSとの連携まで	予算をかけて複数の施策を一体で進めたい企業
中小の専門会社	20万〜50万円	企画・撮影・編集・投稿・分析をひと通り	特定の目的や業種で成果を出したい企業
個人（フリーランス）	10万〜30万円	企画や編集など一部の業務が中心	社内で運用でき、一部だけ外に任せたい企業

※1 出典：株式会社ADDICT ONE「TikTok運用代行の費用相場」（2026年9月26日更新）

料金体系や動画1本あたりの単価で比べる方法は、運用代行の料金体系と1本単価での比べ方をまとめた記事で詳しく解説しています。

大手の代理店・運用会社に依頼する場合

大手の広告代理店やSNS運用会社に依頼する場合、月額50万〜100万円程度が目安です。戦略設計から企画、撮影、編集、分析までを専門のチームで担い、TikTok広告やほかのSNSとの連携までまとめて相談できる体制が整っていることが多くなります。

大手に依頼する利点は、担当者の層が厚く、複数の施策を同時に進めても品質が安定しやすい点です。そのため、テレビCMやほかのSNSと連動したキャンペーンなど、TikTokを大きな販促施策の一部として動かしたい場合に力を発揮します。

ただし、費用の多くはチームの人件費や管理コストに充てられるため、TikTok単体で成果を出したい中小企業にとっては割高になりがちです。また、予算が限られた案件では、担当者の関与が想定より薄くなることもあるため、契約前に体制を確認しておきましょう。

中小の専門会社に依頼する場合

TikTokや短尺動画を専門とする中小規模の会社に依頼する場合、月額20万〜50万円程度が目安です。この価格帯では、企画・撮影・編集・投稿・分析までをひと通りパッケージにしたプランが多く、費用と支援範囲のバランスが取りやすくなります。

専門会社の強みは、TikTokの運用そのものに特化しているため、企画の引き出しや短尺動画の制作ノウハウが蓄積されている点です。さらに、採用や飲食、美容など特定の目的や業種に強みを持つ会社も多く、自社と近い事例があれば成果までの道筋を描きやすくなります。

一方で、会社ごとに得意分野がはっきり分かれているため、自社の目的と強みが合わない会社を選ぶと、実績どおりの成果は期待できません。料金だけで比べるのではなく、自社と同じ目的での支援実績があるかを必ず確認することが大切です。

個人（フリーランス）に依頼する場合

個人のTikTokコンサルタントやフリーランスに依頼する場合、月額10万〜30万円程度が目安です。企画の相談や動画編集など、一部の業務を切り出して依頼するケースが中心で、契約条件も柔軟に決めやすい傾向があります。

社内に撮影や投稿を担える担当者がいて、企画の壁打ち相手や編集の外注先だけを探している場合には、個人への依頼でも十分に対応できます。また、担当者が変わらないため、自社の方針や雰囲気を共有しやすいことも利点の一つです。

ただし、企画から撮影、分析までを一人で担える人材は限られ、品質は個人のスキルに大きく左右されます。加えて、体調不良や案件の重なりで運用が止まるリスクもあります。

そのため、個人に任せる場合の注意点は個人に運用を任せる際のメリットと注意点をまとめた記事で確認しておくと安心です。

コンサルと運用代行のどちらを選ぶべき？社内の体制で判断しよう

コンサル型・運用代行型・内製化支援型のどれが合うかは、予算よりも先に、社内に運用を担える人がいるかどうかで決まります。ここでは、社内の体制ごとに向いている支援の形態を紹介します。

自社の体制を確かめるときは、次の4つの質問に答えてみてください。「はい」が多いほど自社で手を動かす形態に、「いいえ」が多いほど外部に任せる形態に向いています。

確認する質問	「はい」の場合	「いいえ」の場合
週に数時間、動画の企画と撮影に充てられる担当者がいるか	コンサル型・内製化支援型	運用代行型
動画に出演できる社員がいるか	どの形態でも進めやすい	出演者の手配まで相談できる運用代行型
社内に短尺動画の撮影・編集の経験者がいるか	コンサル型	内製化支援型・運用代行型
半年以内に応募や問い合わせなどの成果が必要か	運用代行型	コンサル型・内製化支援型

コンサル型が向いている企業｜撮影・編集まで担える担当者がいる

コンサル型が向いているのは、社内にすでに撮影や編集を担える担当者がいて、企画の方向性や改善策だけを外部から得たい企業です。たとえば、広報やマーケティングの部署に動画制作の経験者がいる企業や、すでにTikTokを運用していて伸び悩んでいる企業がこれにあたります。

この場合、実作業を外部に任せる必要がないため、運用代行型より費用を抑えながら、プロの視点で企画と数値を見直せることが大きな利点です。加えて、助言を自社で実行する過程そのものが担当者の経験になり、運用の判断力が社内に蓄積されていきます。

ただし、担当者が通常業務と兼務している場合は、繁忙期に投稿が止まりやすい点に注意が必要です。そのため、投稿の頻度を無理なく守れるかを、依頼前に社内で確認しておきましょう。

運用代行型が向いている企業｜運用を担える担当者がいない

運用代行型が向いているのは、社内にTikTokの運用を担える担当者がおらず、企画から投稿までを一括して任せたい企業です。とくに、人事や営業の担当者が本業で手一杯な中小企業では、社内の負担を増やさずに運用を始められることが最大の利点になります。

また、半年以内に応募や問い合わせといった成果が必要な場合も、運用代行型が適しています。短尺動画の制作に慣れたチームが立ち上げから手を動かすため、社内で一から体制を整えるより早く投稿を軌道に乗せられるからです。

実際に、コンサルの助言を受けても社内で手が回らず、投稿が数本で止まってしまうケースは少なくありません。このように「何をすべきかは分かっているのに、実行する人がいない」という状態であれば、助言よりも実作業を任せられる運用代行型を検討するのが近道です。

内製化支援型が向いている企業｜担当者はいるが運用の経験がない

内製化支援型が向いているのは、運用を担当する社員は決まっているものの、TikTokや短尺動画の経験がない企業です。

この場合、コンサル型のように助言だけを受けても、撮影や編集の手順そのものが分からず実行に移せないことが多いため、手を動かしながら学べる支援が必要になります。

とくに、将来的には外部に頼らず社内だけで運用したいと考えている企業にとっては、支援期間を通じて担当者を育てられる点が大きな魅力です。マニュアルや企画の型が社内に残るため、支援が終わった後も同じ品質で運用を続けやすくなります。

一方で、担当者が独り立ちするまでには数か月単位の時間がかかり、その間は思うように成果が出ないこともあります。したがって、短期間で成果が必要な場合は運用代行型から始め、軌道に乗ってから内製に切り替えるという段階的な進め方も選択肢に入れておきましょう。

採用目的でTikTok運用を依頼するなら確認したい3つの視点

TikTokを採用に活用する企業は増えています。弊社の調査では、就活生の約65%が企業のTikTok動画を視聴したことがあり、最大80%がその企業に興味を持ったと回答しました（※2）。

ただし、採用目的でTikTok運用を外部に依頼する場合は、集客や認知拡大とは見るべきポイントが異なります。

ここでは、累計100アカウント以上・動画制作7,000本以上の運用を支援してきた弊社の経験から（※3）、依頼先が採用につながる運用をできるかを見極める3つの視点を紹介します。

この3つは、成果を測る指標を決め、その指標に沿って企画をつくり、最後に応募へつなげるという、運用の流れに沿った順番で並んでいます。依頼先との打ち合わせでは、それぞれについて具体的な進め方を質問してみてください。

※2 出典：株式会社ADDICT ONE「採用特化型TikTok運用代行サービス「Recruit ONE」提供開始」（PR TIMES、2025年7月18日）※自社調査

再生数ではなく応募数・採用単価で成果を測れるか

採用目的の運用で最初に確認したいのは、依頼先が再生数やフォロワー数ではなく、応募数や採用単価を成果の指標に置いているかです。再生数が大きく伸びても、自社で働く可能性のない層ばかりに届いていれば、採用にはつながらないからです。

たとえば、弊社が支援した警備業の企業では、運用1か月目から12件の応募を獲得し、1本の動画から28件の応募が集まったこともありました（※3）。

また、建設業の企業では、TikTok経由の採用が増えたことで、1人あたりの採用単価が70万円台から10万円台まで下がりました（※3）。

このように、成果を応募数や採用単価で示せる依頼先であれば、求人広告などほかの採用手法と費用対効果を比べやすくなります。採用でTikTokを使う前に押さえておきたい注意点は、採用でTikTokを使う際の弱点と、向いていない企業の見分け方をまとめた記事で詳しく解説しています。

※3 出典：株式会社ADDICT ONE「Recruit ONE」公式サービスページ（運用1か月目から12件、消防設備業の6か月で8名採用、累計100アカウント以上・7,000本以上）、前掲PR TIMES（1本の動画で28件、引越業の初月6件、美容業の毎月10〜20件）、株式会社ADDICT ONE「TikTok運用代行の費用相場」（建設業の採用単価）

求職者が知りたい仕事内容を企画に落とし込めるか

次に確認したいのは、依頼先が求職者が本当に知りたい情報を企画に落とし込めるかです。求職者が知りたいのは、華やかな社風よりも「入社したら毎日何をするのか」「どんな人と働くのか」といった、具体的な仕事の中身です。

たとえば、弊社が支援した消防設備業の企業では、点検の現場で実際に何をしているのかを、道具や手順とあわせてそのまま撮影する企画を軸に運用しました。その結果、開始から6か月で8名の採用につながり、採用コストは実質0円に抑えられました（※3）。

消防設備のように、仕事内容が外から見えにくい業界ほど、現場をそのまま見せる動画が求職者の不安を解消します。応募につながる採用動画の企画や撮影のコツは、応募につながる採用動画の企画と撮影のポイントをまとめた記事で詳しく解説しています。

動画から応募までの導線を設計できるか

最後に確認したいのは、動画を見た求職者が迷わず応募までたどり着ける導線を、依頼先が設計できるかです。どれだけ興味を持ってもらえても、プロフィールのリンク先が会社のトップページのままでは、求職者は応募フォームを探す途中で離れてしまいます。

具体的には、プロフィール文に募集中の職種を明記する、リンク先を採用ページの応募フォームに直結させる、募集要項を伝える動画を固定表示にする、といった設計が欠かせません。

さらに、DMやコメントで寄せられた質問への返信ルールまで決めておくと、応募前の不安を取り除けます。

こうした導線を整えて運用を続けることで、応募は一時的なものではなく、継続的に入るようになります。実際に、弊社が支援した引越業の企業では初月から6件、美容業の企業では毎月10〜20件の応募が継続しています（※3）。

失敗しないTikTok運用コンサルの選び方4ポイント

TikTok運用コンサルは、同じような料金でも会社によって支援の中身が大きく異なります。そのため、料金表だけで比べるのではなく、契約前に次の4つのポイントを確認することが、依頼後の「思っていたのと違う」を防ぐ近道です。

いずれも、問い合わせや初回の打ち合わせの段階で確認できる項目です。複数の会社に同じ質問をして回答を比べると、各社の得意分野や誠実さの違いが見えてきます。

自社と近い目的・業種の支援実績があるか

まず確認したいのは、自社と同じ目的、できれば近い業種での支援実績があるかです。TikTok運用のノウハウは、採用・集客・認知拡大といった目的によって大きく異なるため、ほかの目的で実績がある会社でも、自社の目的で成果を出せるとは限りません。

実績を確認するときは、再生数やフォロワー数の多さだけで判断しないことが大切です。たとえば採用目的であれば、「何件の応募につながったか」「何名の採用が決まったか」まで、自社のゴールに近い数字で成果を示しているかを見てください。

また、事例が公式サイトに載っていない場合でも、打ち合わせで尋ねれば業種や数値を教えてもらえることがあります。そのうえで、その成果がどのような企画と期間で生まれたのかまで質問すると、自社でも再現できそうかを判断しやすくなります。

支援範囲と担当者の関わり方が明文化されているか

次に、どこまでを依頼先が担当し、どこからを自社が担うのかが、提案書や契約書に明記されているかを確認します。「コンサル」と名乗っていても実態は動画制作が中心の会社もあれば、逆に「運用代行」でも企画は自社任せという会社もあるからです。

具体的には、企画・台本・撮影・編集・投稿・分析のうち、どの工程を誰が担当するのかを一覧で確認しておくと安心です。あわせて、月に何本の動画を制作するのか、修正は何回まで対応してもらえるのかといった、作業量の条件も明文化してもらいましょう。

さらに、担当者がどの程度関わるのかも重要です。たとえば、定例ミーティングに出席する担当者と、実際に企画を考える担当者が同じかどうかによって、助言の具体性や対応の速さは大きく変わります。

報告と改善提案の頻度が契約で決まっているか

TikTok運用は、投稿して終わりではなく、数値を振り返って次の企画に反映させることで成果が積み上がります。そのため、報告と改善提案をどの頻度で受けられるのかが、契約の段階で決まっているかを確認しておきましょう。

確認したいのは、月次レポートの有無だけではありません。レポートに数値の一覧が並ぶだけなのか、それとも「なぜ伸びたのか」「次に何を変えるのか」という考察と次の打ち手まで含まれるのかによって、レポートの価値はまったく違います。

あわせて、定例ミーティングの頻度や、急ぎの相談をしたときにどのくらいで返答をもらえるのかも確認しておくと安心です。トレンドの移り変わりが速いTikTokでは、相談から対応までのスピードが成果を左右する場面も少なくありません。

成果の見込みに根拠と手法が示されているか

最後に、提案の中で示される成果の見込みに、根拠と具体的な手法が添えられているかを確認します。TikTokのおすすめ表示はアルゴリズムで決まるため、どれだけ経験のある会社でも、特定の動画が伸びることを保証することはできません。

たとえば、「必ずバズる」「フォロワー1万人を保証」といった表現を使う会社には注意が必要です。こうした保証をうたう場合は、どのような手法でその数字を達成するのかを必ず確認してください。

なかには、購入したフォロワーで数字を水増しするなど、企業アカウントの信頼を損なう手法が使われている可能性もあるためです。

フォロワー数だけを増やす施策のリスクについては、フォロワーを買うことで企業アカウントが負うリスクをまとめた記事で詳しく解説しています。誠実な会社ほど、成果の見込みを過去の事例や数値の根拠とあわせて説明し、達成できなかった場合の改善策まで具体的に示してくれます。

採用につながるTikTok運用はADDICT ONEへご相談ください

「コンサルの助言を受けても、社内で撮影や投稿まで手が回らない」「再生数ではなく、応募や採用という成果につなげたい」という企業には、採用に特化したTikTok運用代行という選択肢があります。

株式会社ADDICT ONEは、採用に特化したTikTok運用代行サービス「Recruit ONE」を提供しています。これまでに累計100アカウント以上の運用と、7,000本以上の動画制作を支援してきました（※3）。

Recruit ONEでは、アカウント設計から企画、撮影、編集、投稿、分析までをワンストップで代行します。そのため、社内に動画の経験者がいない企業でも、担当者の負担を増やさずに採用向けのTikTok運用を始められます。

また、運用の成果は再生数ではなく、応募数や採用単価といった採用のゴールに近い数字で振り返ります。警備業や消防設備業、建設業など、仕事内容が伝わりにくい現場職での支援実績も積み重ねてきました。

料金は月額20万円からで、初期費用はかかりません。最低契約期間は3か月です（※3）。支援範囲や事例をまとめたサービス資料もご用意していますので、まずは資料で自社に合うかどうかをご確認ください。

＞＞　ADDICT ONEの資料をダウンロードする

※3 出典：前掲「Recruit ONE」公式サービスページ（料金、初期費用、最低契約期間）

TikTok運用コンサルでよくある質問

最後に、TikTok運用コンサルの利用を検討している企業から、よく寄せられる質問をまとめました。

気になる質問から確認し、依頼先との打ち合わせ前の準備に役立ててください。

まとめ｜コンサルに相談する前に、自社で担える範囲を書き出そう

TikTok運用の外部支援には、外部が助言して自社が手を動かすコンサル型、企画から投稿・分析まで外部が担う運用代行型、外部の伴走で社内担当者を育てる内製化支援型の3つの形態があります。

どれが適しているかは、予算よりも先に、社内に運用を担える人がいるかどうかで決まります。

そこで、依頼先を探す前に、まずは自社で担える範囲を書き出してみてください。企画や撮影・編集に充てられる時間、出演できる社員の有無、成果が必要な時期を整理するだけで、選ぶべき形態と相談すべき内容がはっきりします。

また、採用目的でTikTokを活用する場合は、再生数ではなく応募数や採用単価で成果を測れる依頼先を選ぶことが大切です。あわせて、契約前には支援範囲や報告の頻度、成果の見込みの根拠まで確認し、依頼後のミスマッチを防ぎましょう。

「社内で手が回らない」「採用という成果から逆算して運用を任せたい」とお考えの企業は、採用に特化したTikTok運用代行「Recruit ONE」を提供するADDICT ONEの無料相談へ、以下よりお気軽にお申し込みください。