建設業のSNS採用は何を発信すればいい?若手に届く投稿ネタと現場撮影のルール、成功事例を紹介

求人媒体やハローワークに募集を出しても、建設業に応募してくるのは経験者か年配の方ばかりで、若手からの応募がほとんど来ないと悩んでいる会社は少なくありません。一方で、TikTokやInstagramで現場の様子を発信し、20代の採用につなげている建設会社も増えています。

とはいえ、いざ始めようとすると「何を投稿すればいいのか」「現場を撮影して問題にならないか」と迷う方も多いのではないでしょうか。SNS採用は、やみくもに投稿するだけでは応募につながらないため、若手が知りたいことを押さえた発信が欠かせません。

本記事では、建設業のSNS採用で若手に届く投稿ネタと現場撮影のルール、応募が増えた建設業の成功事例を紹介します。TikTok・Instagram・YouTubeの使い分けや、採りたい人材別の発信のポイントもあわせて解説します。

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目次

建設業でSNS採用が必要とされる理由|求人票だけでは若手に届かない

建設業でSNS採用が必要とされる理由|求人票だけでは若手に届かない

建設業でSNS採用に取り組む会社が増えている背景には、求人票を出して待つだけでは若手と出会えないという採用環境の変化があります。まずは、建設業の人材の状況と、若手の仕事探しの変化をデータで確認しておきましょう。

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項目数値出典
建設業就業者の年齢構成55歳以上が36.6%、29歳以下が11.9%国土交通省(2026年4月)
建設・採掘の有効求人倍率5.13倍(職業計は1.08倍)厚生労働省「一般職業紹介状況(令和8年9月分)」参考統計表
仕事探しでのSNSの影響就活生の80%、転職経験者の81%が、SNSで得た情報によって志望度が変化Thinkings調査

国土交通省によると、建設業就業者は55歳以上が36.6%、29歳以下が11.9%と高齢化が進み、次の世代への技術の引き継ぎが大きな課題になっています(出典:国土交通省「インフラ整備を担う建設業の担い手確保・育成について」2026年4月22日)。

一方で、建設・採掘の職業の有効求人倍率は5.13倍と、職業全体の1.08倍を大きく上回っています(出典:厚生労働省「一般職業紹介状況(令和8年9月分)」)。求職者1人に対して5件を超える求人がある計算になるため、求人票を出すだけでは若手の目に留まりにくいのが実情です。

さらに、若手の仕事探しの入り口も変わってきています。Thinkingsの調査では、就活生の80%、転職経験者の81%が、SNSで得た情報によって志望度が変化したと回答しました(出典:Thinkings「就職活動・転職活動におけるSNS利用実態調査」(2025年7月発表))。つまり、SNSで見た会社の姿が、応募先を選ぶ判断に影響しているのです。

建設業は、「きつそう」「休めなさそう」というイメージを持たれやすい業界です。だからこそ、現場の仕事ぶりや働く人の表情を動画や写真で見せられるSNSは、求人票では伝わらない部分を補う手段になります。

ただし、SNS採用には成果が出るまでに時間がかかる、炎上のリスクがあるといった注意点もあります。始める前に知っておきたい注意点はSNS採用のデメリットと対策で、業種を問わない進め方の全体像はSNS採用の始め方5ステップで、それぞれ詳しく解説しています。

建設業のSNS採用はTikTok・Instagram・YouTubeをどう使い分ける?

建設業のSNS採用はTikTok・Instagram・YouTubeをどう使い分ける?

建設業のSNS採用で使われることが多いのは、TikTok・Instagram・YouTubeの3つです。それぞれ得意なことが違うため、自社が採りたい人に、どの段階で何を見せたいかから選ぶと迷いません。

まずは、各SNSを年代ごとにどのくらいの人が使っているかを確認しておきましょう。

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SNS10代20代30代40代50代
YouTube95.0%96.3%94.0%91.6%84.9%
Instagram69.3%82.6%76.6%67.1%54.4%
TikTok67.9%61.5%44.7%42.6%32.2%

(出典:総務省情報通信政策研究所「令和7年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」(2026年6月))

表のとおり、10〜20代に届くという点ではどのSNSも十分に使われています。そのため、選ぶ基準は利用率よりも「知ってもらう」「信頼してもらう」「詳しく理解してもらう」のどの役割を任せるかです。

なお、最初から3つすべてを運用すると、更新が止まって逆効果になりかねません。まずは1つに絞って投稿を続け、慣れてきたら役割を分けて2つ目を足すのが現実的です。

TikTokは建設業を知らない若手との最初の接点に向いている

TikTokは、フォロワー以外の人にも動画が「おすすめ」として表示される仕組みが特徴です。TikTokの公式発表でも、フォロワー数そのものは、おすすめへの表示に直接は影響しないと説明されています(出典:TikTok Newsroom「TikTokが『おすすめ』に動画をレコメンドする仕組み」)。そのため、まだ建設業を仕事の候補に入れていない若手にも、会社を知ってもらうきっかけを作れます。

弊社ADDICT ONEの調査では、就活生の約65%が企業のTikTok動画を視聴し、最大80%がその企業に興味を持ったという結果が出ています(出典:PR TIMES「採用特化型TikTok運用代行サービス『Recruit ONE』提供開始」)。総務省の調査でも10代の利用率は67.9%と高く、高卒・第二新卒など若い層への入り口として相性のよいSNSです。

建設業では、重機の動き、足場が組み上がる様子、職人の手さばきなど、数秒で目を引く映像を撮りやすい点も強みになります。一方で、短い動画だけでは会社の詳しい情報までは伝えきれません。そのため、プロフィールから採用ページへ進める導線とセットで使うことが前提になります。TikTok採用で伸びる動画の作り方は、7,000本以上の制作実績から見た採用動画の作り方で詳しく解説しています。

Instagramは施工実績と職場の雰囲気を蓄積して見せるのに向いている

Instagramは、投稿がプロフィールに一覧で残るため、施工実績や社員紹介を「会社のカタログ」のように積み上げられるSNSです。求職者が応募を考えたときにアカウントを開けば、これまでの現場や働く人の様子をまとめて確認できます。

総務省の調査では、20代の利用率が82.6%と、TikTok(61.5%)より高い結果になっています。TikTokで会社を知った若手が、Instagramで「どんな現場を手がけているか」「どんな先輩がいるか」を確かめる、という流れを想定すると役割が明確になります。

また、24時間で消えるストーリーズでは、日々の現場の様子や社内イベントを気軽に発信できます。フィード投稿で施工のビフォーアフターや社員インタビューを整理して見せ、ストーリーズで日常の空気感を補うと、作り込んだ情報と飾らない日常の両方が伝わり、求職者の安心感につながります。

YouTubeは仕事内容や1日の流れを長尺で詳しく伝えるのに向いている

YouTubeは、10代から50代までどの年代でも利用率が8割を超える、最も幅広く使われているSNSです。数分から十数分の動画で、仕事内容や1日の流れを詳しく伝えられるため、応募の直前に「本当に自分にできるか」を確かめたい人に向いています。

建設業では、施工管理の1日の仕事、未経験から入社した社員の1年目の振り返り、資格取得までの道のりなど、短い動画では収まらない情報をまとめて見せられる点が強みです。こうした動画は、採用ページや会社説明会でも繰り返し使えます。

一方で、長い動画は企画や編集の手間が大きく、更新の頻度も上げにくくなります。そのため、YouTubeを入り口にするよりも、TikTokやInstagramで興味を持った人が最後に詳しく確かめる場所として、数本の動画を用意しておく使い方が現実的です。

採りたい人材で変わる建設業のSNS発信|職人・施工管理・未経験者・経験者

採りたい人材で変わる建設業のSNS発信|職人・施工管理・未経験者・経験者

建設業のSNS採用では、誰を採りたいかによって、見せるべきことも応募の窓口も変わります。職人を採りたい会社と、施工管理を採りたい会社では、求職者が知りたいことがまったく違うためです。

採りたい人材ごとに、発信の重点を整理すると次のとおりです。

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採りたい人材見せたいこと向いているSNS応募の窓口
職人(技能職)技術が身につく過程、親方・先輩の手さばき、一人前になるまでの道筋TikTok・Instagram現場見学、電話・LINE
施工管理担当する工事の規模、1日の仕事の流れ、任される裁量、休日の実態YouTube・Instagram会社説明会、採用ページの応募フォーム
未経験の若手(高卒・第二新卒)入社後の教え方、資格取得の支援、1年目の先輩の姿TikTokLINE・簡単な応募フォーム、現場見学
経験者(中途)給与・待遇、働き方の違い、前職との比較Instagram・YouTube採用ページ、電話

たとえば、職人を採りたいなら、完成した建物よりも技術が身につく過程そのものが見どころになります。反対に、施工管理を目指す人は、工事全体を動かす仕事の手応えや、休日がきちんと取れるかを気にする傾向があります。

また、未経験の若手にとっては、「何も知らない自分でもやっていけるか」が最大の不安です。そのため、教え方や1年目の先輩の姿を見せることが、応募への後押しになります。一方で経験者は、今の職場と比べて何が良くなるのかを具体的に知りたいと考えています。

採りたい人材を1つに絞ると、発信のテーマも、使うSNSも、応募の窓口も自然に決まります。高卒の若手を採る場合の注意点は高卒採用が難しくなっている理由と対策で、経験者に届けるSNSの選び方は中途採用でのSNSの選び方と職種別の発信例で、それぞれ詳しく解説しています。新卒向けの進め方は新卒採用でのSNS活用の進め方を、Z世代の価値観はZ世代の採用で押さえたい考え方を参考にしてください。

若手の不安から逆算した建設業の投稿ネタ

若手の不安から逆算した建設業の投稿ネタ

建設業のSNSで何を投稿すればよいか迷ったら、若手が応募をためらう理由を1つずつ解消するという考え方でネタを選ぶと失敗しません。応募前の若手が抱きやすい不安と、それに応える投稿ネタは次の4つです。

なお、どのネタでも良い面だけを見せすぎないことが大切です。暑さや寒さ、体力が必要な場面も正直に見せておくと、入社後に「思っていたのと違う」と感じる人を減らせます。

「どんな仕事か分からない」に応える投稿ネタ

建設業に興味がない若手の多くは、そもそも現場で何をしているのかを知らない状態です。そのため、最初に届けたいのは、仕事の中身が一目で分かる映像です。

たとえば、更地から建物が完成するまでを数十秒にまとめたタイムラプス動画は、仕事のスケールと達成感を一度に伝えられます。また、大型重機が動く様子や、職人が鉄筋を組む手元のアップなど、普段は見られない現場の迫力を切り取った短い動画は、建設業を知らない人にも見てもらいやすいネタです。

さらに、若手社員の朝礼から片付けまでを追う「1日密着」も効果的です。仕事の流れが具体的になるだけでなく、昼休みや移動中の会話から職場の雰囲気も伝わるため、仕事内容と働く人の両方を一度に見せられます。社員が出演する動画の企画の立て方は、社員紹介動画の作り方で詳しく解説しています。

「休めない・きつそう」に応える投稿ネタ

建設業に対して若手が抱く代表的な不安が、「休みが少なく、労働時間が長いのではないか」というイメージです。この不安には、印象ではなく自社の休日や勤務時間を具体的な数字で見せることで応えましょう。

建設業では、2024年4月から時間外労働の上限規制が適用され、時間外労働は原則として月45時間・年360時間までになりました(出典:厚生労働省「建設業の時間外労働の上限規制」)。業界全体で働き方の見直しが進んでいるからこそ、自社の取り組みを発信する価値があります。

具体的には、年間休日の日数や実際の退勤時間、有給休暇の取りやすさを、社員が話す形で紹介するネタが向いています。たとえば「定時で帰る日の夕方」や「連休の過ごし方」など、休みの日の社員の姿を見せると、数字だけよりも実感を持って受け止めてもらえます。ただし、実態と違う数字を出すと入社後の不信感につながるため、必ず実際の運用に合わせて発信してください。

「未経験でもやっていけるか」に応える投稿ネタ

未経験の若手が応募をためらう一番の理由は、「専門知識がない自分にできるのか」という不安です。この不安には、入社後にどう教わり、どう成長していくのかを見せる投稿で応えます。

たとえば、新人研修の様子や、先輩が道具の使い方を教えている場面は、そのまま「未経験でも教えてもらえる」というメッセージになります。また、資格試験に向けて勉強する社員や、合格を報告する様子を追いかけるのも効果的です。資格取得の費用補助などの支援制度がある場合は、あわせて紹介しましょう。

さらに、入社1年目や2年目の社員に「入る前に不安だったこと」「今できるようになったこと」を語ってもらうと、視聴者が自分の姿を重ねやすくなります。年の近い先輩の言葉は、会社側の説明よりも「自分にもできそう」という気持ちを後押ししてくれます。

「どんな人と働くか」に応える投稿ネタ

若手にとって、仕事内容と同じくらい気になるのが「一緒に働く人は怖くないか」という点です。建設業は「親方が厳しそう」という先入観を持たれやすいため、働く人の素顔を見せる投稿が不安をやわらげます。

たとえば、作業中の真剣な表情と、休憩中に若手と親方が笑い合う姿のギャップを見せると、現場の人間関係がリアルに伝わります。また、社長や親方が自ら出演し、会社への思いや若手への期待を語る動画も、会社の顔が見えるという安心感につながります。

このほか、社員同士の掛け合いや、現場でよくある「あるある」を題材にした動画も、親しみやすさを伝えやすいネタです。ただし、社員の出演は本人の同意が前提になります。出演に抵抗がある社員がいる場合は、手元や後ろ姿だけを映すなど、無理のない範囲で続けられる形を選びましょう。

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建設現場を撮影・投稿するときに守りたいルール

建設現場は、安全・施主・情報管理の3つに気を配らないと、採用のための投稿が会社の信用を落とす原因になりかねません。一般的な企業のSNSよりも注意点が多いため、撮影を始める前に社内でルールを決めておきましょう。

ルールは細かく作り込みすぎると撮影そのものが止まってしまうため、まずは「投稿前に誰が何を確認するか」を決めるところから始めるのが現実的です。炎上などSNS採用全般のリスクへの備えは、SNS採用で起こりやすい失敗と防ぎ方もあわせて確認してください。

安全装備と作業手順が正しく映っているか確認する

建設業の投稿で最も注意したいのが、安全ルールが守られていない映像を出してしまうことです。ヘルメットのあご紐が外れている、高所で墜落制止用器具(安全帯)を使っていないといった場面が映ると、会社の安全管理そのものを疑われてしまいます。

そのため、撮影には現場の責任者が立ち会い、作業手順どおりに動いているかを確認しましょう。撮影のために作業を止めたり、手順を変えたりするのも避けるべきです。反対に、朝礼の危険予知(KY)活動や安全帯を確実に掛ける様子を見せる投稿は、「安全を大事にする会社」という安心材料になります。

施主・元請けの許可と、現場を特定できる情報の扱いを決める

建設現場は自社の持ち物ではなく、施主や元請けから預かっている場所です。そのため撮影の前には、施主と元請けに投稿の可否と映してよい範囲を確認しておきましょう。

あわせて、工事看板の現場名や住所、図面、車両のナンバーが映り込むと、施主の個人情報や防犯上の情報が公開されてしまうおそれがあります。「看板と図面は映さない」など映してはいけないものを一覧にし、許可のない現場では作業風景や人に焦点を当てると、迷わず発信を続けられます。下請けとして入る現場では、元請けの撮影ルールにも従いましょう。施主の了解を得られた現場は、施工実績として紹介できます。

SNSに顔や名前が出ることに抵抗がある社員は少なくありません。そのため、出演は本人の同意を得たうえで、顔出しや名前の出し方を選べるようにすることが前提です。同意は書面やチャットで記録を残し、退職時に動画をどう扱うかも決めておくと、出演する側も安心して協力できます。顔出しを望まない社員には、手元や後ろ姿だけで出てもらう方法もあります。

また、現場には協力会社の職人や通行人もいます。こうした人が映り込んだ場合は、顔が分からないように編集するか撮り直すのが基本です。自社の社員以外は映さないと決めておけば、確認の手間も減らせます。

求人条件は、実際の条件とずれない表現で投稿する

SNSで給与や休日などを紹介する場合は、実際の条件と食い違わない正確な表現が欠かせません。2022年10月施行の改正職業安定法では、求人情報の的確な表示が義務付けられ、虚偽や誤解を生じさせる表示が禁止されています(出典:厚生労働省「令和4年職業安定法の改正について」)。対象にはウェブサイトやアプリも含まれるため(出典:厚生労働省リーフレット「労働者の募集ルールが変わります」)、SNSも求人票と同じ基準で確認しましょう。

たとえば「月給40万円以上可能」と書くなら、達成できる条件も示す必要があります。条件が変わったときに古い投稿を見直す担当者を決めておくことも大切です。「残業ほぼなし」「未経験歓迎」といった表現も、実態とずれれば早期離職の原因になります。

建設業のSNS採用を応募につなげる導線のつくり方

建設業のSNS採用を応募につなげる導線のつくり方

SNSで若手に興味を持ってもらえても、応募までの道が分かりにくければ、その関心は他社へ流れてしまいます。建設業の求職者が迷わず次の一歩を踏み出せるように、応募までの導線を整えておきましょう。

導線を整えたら、どこで人が離れているのかを数字で確認していきます。目安として、次の段階ごとに数字を追うと改善点を見つけやすくなります。

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段階見る数字数字が伸びないときに見直すこと
見てもらう再生数・表示回数冒頭の数秒、投稿のテーマ
興味を持ってもらうプロフィールの閲覧数・フォロワー数会社や仕事が伝わる内容になっているか
詳しく知ってもらう採用ページへの遷移数プロフィールのリンクと案内文
応募してもらう応募数・見学の申込数応募の手間、受け皿の種類

再生数だけを追うと、話題にはなっても応募が増えない状態に陥りがちです。そのため、最終的には応募数と採用数で成果を判断するという前提を、社内で共有しておきましょう。

プロフィールから採用ページへ1タップで進めるようにする

投稿を見て興味を持った人が、最初に確認するのがプロフィールです。そのため、会社名・所在地・募集中の職種と、採用ページへのリンクをまとめて載せておきましょう。リンク先をトップページにすると採用情報を探して迷わせてしまうため、採用ページへ直接つなぐのが基本です。Instagramのように複数のリンクを置けるSNSでは、「採用ページ」「現場見学の申込」と目的別に入り口を分ける方法もあります。

さらに、投稿の最後に「募集要項はプロフィールのリンクから」と添えると、視聴者を次の行動へ誘導しやすくなります。プロフィールの書き方は、TikTokのプロフィールの作り方で詳しく解説しています。

応募の手間を減らす窓口を整える

建設業を志望する若手の中には、長い応募フォームや履歴書の作成をおっくうに感じる人も少なくありません。そのため、公式LINEで一言送れば連絡が取れる、フォームの項目を名前・連絡先・希望職種に絞るなど、気軽に連絡できる窓口を用意しておきましょう。職人を目指す人には、電話で直接話せる窓口のほうが合う場合もあります。

ただし、窓口を増やすほど返信が遅れやすくなります。返信が数日空くだけで求職者の熱は冷めるため、窓口ごとに担当者と返信の目安を決めておくことが大切です。募集投稿の書き方は、SNSでの求人の出し方と募集投稿の作り方も参考になります。

現場見学や会社説明会など、応募前の受け皿を用意する

SNSで興味を持った若手の多くは、いきなり応募するよりも、まず実際の職場を見てから決めたいと考えています。そのため、1〜2時間の現場見学や先輩と話せる面談、オンラインの会社説明会など、応募とは別の入り口を用意しておくと、まだ迷っている人とも接点を持てます。建設業は現場の雰囲気や人間関係が入社の決め手になりやすいため、こうした受け皿の効果が出やすい業界です。

また、見学で多かった質問を動画にすれば、次の求職者の不安を先回りして解消する投稿になります。採用ページの役割と作り方は、採用サイトの効果と作り方で詳しく解説しています。

建設業のSNS採用の成功事例5選

建設業のSNS採用の成功事例5選

ここからは、SNSを活用して若手の応募や採用につなげた建設業の事例を5つ紹介します。発信の内容や使ったSNSはさまざまですが、どの事例も、求人票では伝わらない現場や人の姿を見せている点が共通しています。

なお、各社の数値は、記載した出典の公表時点のものです。また、他社の事例には、運用を支援した会社が発表したものも含まれます。

ADDICT ONEが支援した建設業の企業|TikTokで半年間に8名を採用し、うち4名が20代

弊社ADDICT ONEが支援した建設業の企業では、TikTokの運用を始めてから半年間で8名を採用し、そのうち4名が20代という成果が出ています(出典:PR TIMES「採用特化型TikTok運用代行サービス『Recruit ONE』提供開始」)。若手の応募が集まりにくい建設業で、20代を半数採用できた点が特徴です。

また、弊社が支援した別の建設業の企業では、TikTokを活用した採用活動に取り組んだことで、1人あたりの採用単価が70万円台から10万円台まで下がりました。求人広告に費用をかけても応募が集まりにくかった状態から、動画を入り口に応募を集める形へ変えた事例です。

どちらの事例も、現場の仕事ぶりや働く人の人柄が伝わる動画を継続して発信してきたことが、若手の応募につながっています。採用単価という物差しでの費用対効果の考え方は、TikTok運用代行の費用相場と比べ方で詳しく解説しています。

起工業|TikTokで毎月5〜10件のエントリーが集まり、約半数が入社

起工業は、千葉県・神奈川県・埼玉県などで足場の仮設や鉄骨の建て方を手がける、とび・土工事業の会社です。以前は毎月数十万円を採用費にかけても、採用できるのは月平均1人ほどで、3か月間応募がない時期もあったといいます(出典:東洋経済オンライン(2025年9月29日))。

そこで、動画制作会社の支援を受けてTikTokで採用動画を発信するようになると、毎月コンスタントに5〜10件のエントリーが集まるようになりました。さらに、応募した人のおよそ半数が入社しています(出典:同上)。なお、この記事は支援した会社の代表者が執筆したものです。

同社のTikTokアカウントでは、鳶の仕事のかっこよさを見せる動画に加えて、未経験者の受け入れや上京支援、寮などの情報も発信しています。仕事の魅力と、入社後の暮らしの不安を解く情報の両方を届けている点は、遠方から職人を集めたい会社の参考になる事例です。

勝山電気工事|Instagramで求人応募が年間3名から半年間で20名に

群馬県高崎市の有限会社勝山電気工事は、2024年までの年間採用数が1〜2名、応募も年間最大3名という状況が続いていました。そこで2025年9月から、Instagramを軸にした採用特化のSNS運用を始めています(出典:PR TIMES(2026年4月15日))。

その結果、求人応募数は年間3名から半年間で20名へと急増し、2026年4月には20代の未経験の社員が入社しました(出典:同上)。発信では、経営陣だけでなく若手社員も多く出演し、社内の雰囲気をそのまま伝えています。

同社がSNSに本腰を入れたきっかけは、地元の高校から受け入れたインターンシップの学生による「まずSNSを本気でやりましょう」という提案だったといいます。若い世代の声を取り入れて発信を始めたという点は、何から始めればよいか迷っている中小の建設会社にとってヒントになるはずです。

あいホーム|SNSと動画で説明会に100名を集め、8名が内定

宮城県で新築住宅の建築・販売を手がける株式会社あいホームは、コロナ禍で合同企業説明会が中止になったことをきっかけに、SNSと動画を活用した採用へ切り替えました(出典:厚生労働省 LO活プロジェクト)。

同社は、Twitter(現X)やInstagram、YouTubeなどで日々の活動を具体的に発信し、オンライン説明会に100名の学生を集め、8名の内定につなげています。内定辞退者は出ていないとされています(出典:SNSリクルートパートナーNavi「建設業におけるSNS採用の事例」)。

また、以前の新卒採用者はほぼ仙台の学生でしたが、SNS・動画による採用に切り替えた後は、約7割が県外からのUIJターン者になったといいます(出典:厚生労働省 LO活プロジェクト)。SNSが地域を越えて会社を知ってもらう手段になることを示す事例です。

砂建|TikTokで応募が年間60件に増え、うち23件がSNS経由

岡山県の建設会社である株式会社砂建は、応募者が50〜60代中心で、応募数そのものも低迷していたことが課題でした。また、会社の雰囲気が伝わらず、求職者とのミスマッチも起きていたといいます(出典:PR TIMES(2025年3月24日))。

そこでTikTokを活用した採用に取り組んだ結果、応募数は年間60件に増え、そのうち23件がSNS経由になりました。さらに、採用の中心が20〜30代に移ったとされています(出典:同上)。なお、この発表は同社のTikTok運用を支援したTLPC株式会社によるものです。

同社の事例で注目したいのは、応募の数だけでなく、応募者の年代が若手に移った点です。若手の目に触れるSNSで会社の雰囲気を伝えたことが、これまで出会えなかった層との接点を生んだといえます。

5つの事例に共通しているのは、現場や人のありのままの姿を見せ、興味を持った人が応募しやすい窓口を用意している点です。業種や会社の規模を問わない事例は、TikTok採用の成功事例と、SNS採用の成功事例で紹介しています。

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建設業のSNS採用はADDICT ONEにご相談ください

建設業のSNS採用はADDICT ONEにご相談ください

建設業でSNS採用を始めたいものの、撮影や編集に割ける人手がない、何を発信すればよいか分からないという会社も多いのではないでしょうか。現場が忙しい建設業では、社内だけで投稿を続けるのが難しいことも少なくありません。

ADDICT ONEは、採用に特化したTikTok運用代行「Recruit ONE」を運営しています。これまでに累計150アカウント以上の運用を支援し、7,000本以上の動画を制作、総再生数は3.5億回を超えています。建設業でも、半年間で8名を採用し、うち4名が20代という支援実績があります。

支援では、採用ターゲットに合わせたアカウントの設計から、動画の企画・撮影・編集・投稿、数字の分析と改善までを一貫して担当します。料金は初期費用10万円、月額20万円(税抜)から、6か月契約が基本です。

自社で運用するか、外部に任せるかを迷っている場合は、SNS採用の運用代行の費用相場と選び方も参考にしてください。「若手に響く見せ方を知りたい」「まずは何から始めればよいか相談したい」という段階でも、無料相談からお気軽にお問い合わせください。

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建設業のSNS採用でよくある質問

最後に、建設業でSNS採用を始めるときによく寄せられる質問にお答えします。

建設業のSNS採用は、どのSNSから始めればいいですか?

採りたい人材に合わせて選びましょう。未経験の若手や高卒の人材を採りたいならTikTok、施工実績や職場の雰囲気を積み上げて見せたいならInstagramが向いています。

最初から複数を運用すると更新が止まりやすいため、まずは1つに絞って続けることをおすすめします。SNSごとの役割は、本記事の「TikTok・Instagram・YouTubeの使い分け」で詳しく解説しています。

社員が顔出しをしたがらない場合でも発信できますか?

発信できます。建設業は、重機の動き、職人の手元、建物ができあがる過程など、顔を映さなくても見せられる素材が豊富な業界です。

社長や親方など、顔出しに前向きな1人に出演してもらい、ほかの社員は手元や後ろ姿だけにする方法もあります。出演は必ず本人の同意を得てから始めましょう。

現場が忙しくて撮影の時間がとれません。どうすればいいですか?

朝礼や作業の合間に、スマートフォンで10〜20秒ほどの素材を撮りためておく方法がおすすめです。撮影日をまとめて決めておくと、現場の作業を止めずに素材を集められます。

それでも社内で続けるのが難しい場合は、企画や編集を外部に任せるのも選択肢です。撮影の立ち会いだけを社内で担当すれば、現場の負担を抑えながら発信を続けられます。

SNSを始めてから応募が来るまで、どのくらいかかりますか?

会社や発信の内容によって異なるため、一概には言えません。本記事で紹介した事例でも、勝山電気工事は運用開始から半年間で20名の応募があり、弊社が支援した建設業の企業は半年間で8名を採用しています。

そのため、少なくとも半年ほどは投稿を続ける前提で計画を立てておくと、途中で判断を誤りにくくなります。

ベテランの職人ばかりの会社でも、若手向けの発信はできますか?

できます。むしろ、長年の経験で身につけた技術や、親方の人柄は、若手にとって魅力的な発信ネタになります。

ベテランの手さばきを見せる動画や、若手に技術を教える場面は、「ここなら一人前の職人になれる」という期待につながります。年の離れた社員同士の掛け合いも、職場の雰囲気を伝える素材になります。

建設業のSNS採用は、採りたい人を1人決めて現場の1日を撮ることから始めよう

建設業のSNS採用は、採りたい人を1人決めて現場の1日を撮ることから始めよう

建設業のSNS採用で成果を出すために押さえておきたいポイントは、次の3つです。

  • 採りたい人材を決め、その人が応募前に抱く不安から投稿ネタを選ぶ
  • 安全・施主・情報管理のルールを決めてから、現場を撮影する
  • プロフィールから採用ページや現場見学へ、迷わず進める導線を整える

建設業は、求人票だけでは「きつそう」「休めなさそう」というイメージを変えにくい業界です。だからこそ、現場の仕事ぶりや働く人の素顔をSNSで見せることが、若手との最初の接点になります。

まずは、採りたい人を1人に絞り、その人に見てほしい「現場の1日」を撮るところから始めてみましょう。発信を続けながら数字を見て改善していけば、若手からの応募は少しずつ増えていきます。

建設業でのSNS採用の進め方に迷ったら、ADDICT ONEへお気軽にご相談ください。

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この記事を書いた人

小野寺翼のアバター 小野寺翼 SNSマーケター

1997年、茨城県生まれ。2022年にSNSでの情報発信をスタートし、1年間で総フォロワー2.5万人を獲得。その後、企業の採用や集客を目的としたSNS運用に携わり、株式会社ADDICT ONEに入社。
現在はSNS事業責任者として、TikTok・YouTube・InstagramをはじめとするSNSマーケティング全体を統括。これまでに累計50アカウント以上を運用し、制作した動画は3,000本以上。
日々、企業のSNSをどう伸ばし、成果につなげるかを考えながら、実践を通じてより良い運用を追求しています。

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